オンラインパチンコは違法？無料アプリとの違いと、やめたい人のブロック方法

「オンラインパチンコ」と検索すると、海外のサイトでお金を賭けるパチンコ・パチスロ風のゲームから、無料のシミュレーターアプリまで、さまざまなものが出てきます。結論から言うと、お金を賭けて、勝てばお金に換えられるものは、日本国内から使えば賭博罪の対象です。名前に「パチンコ」と付いていても変わりません。一方、お金を賭けず、換金も賞品もない無料アプリは、賭博の形にはなっていません。このページでは、その違いと根拠、ホールのパチンコとの扱いの差、やめたい人が今日からできることを、公式の情報をもとにまとめます。責めるための記事ではありません。

「オンラインパチンコ」は2種類に分けて考える

• お金を賭けるもの：海外のオンラインカジノなどのサイトやアプリで、パチンコ・パチスロ風のゲームやスロットに、クレジットカードや電子マネー、暗号資産などで入金したお金を賭け、勝てば出金できるもの。
• お金を賭けないもの：パチンコ・パチスロの台を再現した無料のシミュレーターアプリや「実機」アプリなど、ゲームの中の玉やメダルで遊び、勝っても換金できないもの。

お金を賭けるオンラインパチンコは違法？

違法です。刑法185条は、賭博をした人を50万円以下の罰金または科料に処すると定めています。常習として賭博をした場合は、186条1項により3年以下の拘禁刑です。オンライン上の賭博について、警察庁は次のように明記しています。

バカラ、スロット、スポーツベッティング等、その名称や内容にかかわらず、オンライン上で行われる賭博は犯罪です。— 警察庁「オンラインカジノを利用した賭博は犯罪です！」

サイトの中で「パチンコ」「パチスロ」と呼ばれていても、お金を賭けていれば、オンライン上で行われる賭博であることに変わりはありません。警察庁は、海外で合法的に運営されているオンラインカジノであっても、日本国内から接続して賭博を行うことは犯罪だとしています。自宅のパソコンから海外のオンラインカジノサイトに接続して賭けた人を賭博罪で検挙した例も公表されています。消費者庁も、犯罪になることを知らなかったでは済まされない、と注意を呼びかけています。

それでも「パチンコがあるのだから、ネットでも大丈夫」と思ってしまう人はいます。警察庁が委託した調査（2025年1月の報告書）では、オンラインカジノを知っている人のうち43.5%が、日本での違法性を「認識していなかった」と答えました。その理由（複数回答）で最も多かったのが「パチンコや公営ギャンブルなどがあるから」で、35.9%でした。同じ調査は、15〜79歳でオンラインカジノを現在利用している人を約196.7万人、利用したことがある人を約336.9万人と推計しています。

2025年の法改正：違法サイトへの誘導も禁止に

2025年6月25日に公布された「ギャンブル等依存症対策基本法の一部を改正する法律」（令和7年法律第76号）が、同年9月25日に施行されました。新しくできた第9条の2は、インターネットで不特定の人に情報を発信する人に対し、違法なオンラインギャンブルの場を提供するウェブサイトやアプリを国内の不特定の人に示すことと、違法なオンラインギャンブルに誘導する情報を発信することを禁じています。

この法律は「ギャンブル等」を、公営競技やぱちんこ屋に係る遊技などの射幸行為と定めたうえで、そのうち「国内においてインターネットを利用して違法に行われるもの」を「違法オンラインギャンブル等」としています。オンラインカジノに限らない書き方です。警察庁は、禁止される行為の例として、SNSでサイトのリンクを貼って宣伝することや、「おすすめオンラインカジノ10選」のようなまとめサイトを作ることを挙げています。SNSや動画で見かける「ネットで遊べるパチンコ」の紹介も、お金を賭けるサイトへの誘導であれば、こうした禁止された行為に当たる場合があります。

無料のパチンコ・パチスロアプリは違法？

刑法の「賭博」が何を指すかについて、法務大臣は国会で次のように答弁しています。

刑法百八十五条の賭博とは、一般に、偶然の勝負に関し財物の得喪を争うことをいうと解されます— 森まさこ法務大臣（当時）、衆議院予算委員会（2020年6月9日）

お金や換金できるものを賭けず、勝っても何も受け取らない無料アプリは、この「財物の得喪を争う」形になっていません。ただし、個別のアプリやサービスが賭博に当たるかどうかは中身によるため、この記事では断定しません。

一方で、無料アプリにも気をつけたい点があります。無料のゲームアプリでも、有料のアイテムや「ガチャ」を買えるものがあります。消費者庁が公表した資料（2022年）は、有料ガチャで絵柄をそろえさせる、いわゆる「コンプガチャ」が景品表示法で全面的に禁止されていると説明し、その理由として、方法自体に欺瞞性が強く、射幸心をあおる度合いが著しく強いことを挙げています。国民生活センターによると、オンラインゲームに関する相談は2025年度に6,234件寄せられ、子どもが親に無断で高額の課金をしていた、といった事例が紹介されています。

もう一つ注意したいのが、オンラインカジノ側が用意する「無料版」です。警察庁は、「有料版」はもちろん、「無料版」や「無料ボーナス（ポイント）」であっても、オンラインカジノを利用しないよう呼びかけています。警察庁の委託調査は、無料版が利用者にゲームを体験させ、オンラインカジノへの興味を引き起こすための要素になっていると指摘し、デモプレイ中に有料版へ誘導するサイトがあったことも報告しています。「無料で遊べるパチスロ」と紹介されていても、オンラインカジノのデモであれば、有料版への入口になっていることがあります。カジノアプリの無料版については、別の記事で詳しくまとめています。

ホールのパチンコは、なぜ賭博罪にならないのか

街のパチンコ店は、風営法（風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律）で規制される営業です。風営法は、ぱちんこ屋を「設備を設けて客に射幸心をそそるおそれのある遊技をさせる営業」の一つと定め、店が現金や有価証券を賞品として出すことや、客に出した賞品を買い取ることを禁じています（2条1項4号、23条1項）。政府は国会で、次のように説明しています。

パチンコ営業については、風営適正化法に基づく規制の範囲内で行われる営業については、刑法の賭博罪に該当しないものとされております。— 坂井学国家公安委員会委員長（当時）、衆議院内閣委員会（2025年2月12日）

客が受け取った賞品を、店とは別の業者が買い取る仕組みは、一般に「三店方式」と呼ばれ、国会でもたびたび取り上げられています。同じ日の委員会で警察庁は、店以外の第三者が賞品を買い取ることは直ちに風営法違反となるものではない一方、店と実質的に同一と認められる者による買取りは同法違反になり得る、と答弁しています。この整理には、国会で疑問を投げかける質問も出ています。

押さえておきたいのは、この説明が、風営法の許可と規制のもとで営業するホールについてのものだということです。ネット上でお金を賭けるパチンコ風のゲームは、上で見たとおり、警察庁が名称や内容にかかわらず犯罪だとしている、オンライン上の賭博です。また、ホールのパチンコが合法でも、のめり込みは起こります。ギャンブル等依存症対策基本法は、ぱちんこ屋に係る遊技も「ギャンブル等」に含めています。ホールには、本人や家族が申し込める「自己申告・家族申告プログラム」があり、国の基本計画によると、2024年11月末時点で6,130店舗（導入率92.2％）が導入しています。

オンラインパチンコをやめたいときにできること

一つの対策だけで完全に防ぐのは難しいため、いくつかの層を重ねて、賭けるまでの手間を増やしていくことが大切です。

• アプリとブックマークを消す：オンラインカジノのアプリだけでなく、ホーム画面に追加したサイトのアイコン、ブラウザのブックマーク、保存したログイン情報も削除します。
• お金の通り道を細くする：サイトに登録したクレジットカード、電子マネー、暗号資産ウォレットの情報を削除し、カードの利用限度額を下げます。2025年5月、金融庁と警察庁は、銀行や電子マネーなどの業界団体に対し、利用者が国内外のオンラインカジノで決済を行おうとしていると把握した場合にその決済を停止することなどを、会員に周知するよう要請しています。
• スマホとパソコンの入口をふさぐ：BetClearは、暗号化DNSによって、iPhone・Android・Mac・Windows 11で50万以上のギャンブルサイトを読み込ませません。ドメインごとに止めるので、オンラインカジノのドメインがリストに載っていれば、その中のパチンコ・スロットのページも開けなくなります。リストは自動で更新され、すり抜けたサイトを見つけたら報告できます。ただし、新しいサイトは次々に現れるため、完全なブロックはできません。国の「ギャンブル等依存症対策推進基本計画」（2025年3月）も、オンラインカジノサイトなどへのアクセスを制限する手段の一つとして、フィルタリングの活用を挙げています。
• スマホの機能で時間と内容を制限する：iPhoneの「スクリーンタイム」では、使える時間を決めたり、機能やコンテンツをブロックしたりでき、設定の変更に必要な「スクリーンタイムパスコード」も作れます。パスコードを信頼できる人に決めてもらうと、衝動的に解除しにくくなります。Androidの「Digital Wellbeing」では、アプリごとに1日の利用時間を決められ、上限に達するとアプリが終了します。
• 誘導から離れる：オンラインカジノや「ネットで遊べるパチンコ」を紹介するSNSアカウントや動画チャンネルのフォローを外すか、ミュートします。
• 一人で抱え込まない：家族や信頼できる人に打ち明け、下の相談先にも連絡してみてください。

相談先

• ギャンブル依存症予防回復支援センター（0120-683-705）：年中無休・24時間受付で、通話料・相談料無料です。臨床心理士などの資格を持つカウンセラーが対応し、パチンコ・スロットやオンラインカジノも相談の対象です。自助グループや医療機関、精神保健福祉センター、借金などの問題を扱う法テラスの案内も受けられます。公営競技（ボートレース）の関係団体が設立した民間の窓口で、時間帯によっては繋がりにくいことがあります。非通知設定や公衆電話からはかけられません。
• 精神保健福祉センター：各都道府県・政令指定都市にある公的な窓口で（東京都は3か所）、「こころの健康センター」などと呼ばれていることもあります。ギャンブル依存症の家族の相談も受けています。お近くの保健所でも相談できます。こころの健康相談統一ダイヤル（0570-064-556）にかけると、かけた場所の都道府県・政令指定都市が行っている公的な相談機関につながります。
• 消費者ホットライン（188）：課金や決済をめぐるトラブルで困ったときに、地方公共団体が設置している身近な消費生活センターや消費生活相談窓口を案内してもらえます。相談は無料ですが、通話料がかかります。

すでに賭けてしまって不安な人へ

すでにお金を賭けるオンラインパチンコやオンラインカジノを使ってしまい、法的な不安がある場合は、弁護士に相談してください。この記事は一般的な情報であり、個別の法律相談の代わりにはなりません。大切なのは、今日から賭けない仕組みを作り、助けを求めることです。

よくある質問

海外のライセンスがあって日本語に対応しているサイトの「パチンコ」なら大丈夫？

いいえ。警察庁は、海外で合法的に運営されているオンラインカジノであっても、日本国内から接続して賭博を行うことは犯罪だとし、名称や内容にかかわらず、オンライン上で行われる賭博は犯罪だと明記しています。日本語に対応していることも、合法の根拠にはなりません。警察庁は、「××カジノ 日本語対応してます」などとうたう勧誘を、2025年の法改正で禁止される行為の例に挙げています。

スマホの「実機アプリ」やシミュレーターで遊ぶのは違法？

お金を賭けず、勝っても換金や賞品がないアプリは、上で紹介した「偶然の勝負に関し財物の得喪を争う」という賭博の形にはなっていません。ただ、違法かどうかと、自分にとって安全かどうかは別の問題です。遊ぶうちにお金を賭けたくなる、課金が増えている、と感じたら、アプリを消すことや、上の相談先に話すことも考えてみてください。

BetClearを入れると、無料アプリやホール情報アプリも使えなくなる？

BetClearが止めるのは、リストに載っているギャンブル関連のドメインです。DNSの段階でドメインごとに止める仕組みなので、無料アプリやホールの情報アプリが使えなくなるかどうかは、そのアプリが通信する先のドメインがリストに載っているかどうかで決まります。オンラインカジノのドメインは、パチンコ・スロットのページも含めて、まとめて開けなくなります。

出典

• 警察庁：オンラインカジノを利用した賭博は犯罪です！（npa.go.jp）
• 警察庁委託調査：オンラインカジノの実態把握のための調査研究 報告書（2025年1月）
• 消費者庁：日本国内ではオンラインカジノに接続して賭博を行うことは犯罪です！／消費者ホットライン（caa.go.jp）
• 刑法185条・186条、ギャンブル等依存症対策基本法2条・9条の2（令和7年法律第76号附則を含む）、風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律2条・23条（e-Gov法令検索）
• 国会会議録：衆議院予算委員会（2020年6月9日）、衆議院内閣委員会（2025年2月12日）、参議院内閣委員会（2018年7月5日）（kokkai.ndl.go.jp）
• 内閣官房：ギャンブル等依存症対策推進基本計画（2025年3月21日、cas.go.jp）
• 金融庁・警察庁：オンラインカジノに係る賭博事犯防止について（要請）ほか（2025年5月14日、fsa.go.jp）
• 消費者庁：オンラインゲームの動向整理（2022年3月15日）／国民生活センター：各種相談の件数や傾向「オンラインゲーム」（kokusen.go.jp）
• 厚生労働省：依存症対策／まもろうよ こころ「こころの健康相談統一ダイヤル」（mhlw.go.jp）
• Apple：iPhoneユーザガイド「スクリーンタイム」（support.apple.com）／Google：Android ヘルプ「Digital Wellbeing で Android スマートフォンの使用パターンを管理する」（support.google.com）
• ギャンブル依存症予防回復支援センター（gaprsc.or.jp）